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昭和56年以降の建築物(新耐震設計法による建築物)の大破および倒壊の被害は1%で、昭和56年以前の建物の被害の程度と比較すると格段に向上していることがわかります。
既存建物の診断を実施する上で、重要な要素のひとつが診断に要する時間と費用です。まず、簡易な調査・診断で耐震性に疑問があるかどうかを判断します。もし、この段階で問題ありと判断されれば、さらに精密な診断をおこなって問題点を明らかにし、そして耐震補強案の策定まで進めてゆきます。
もちろん問題なしとなればそれにこしたことはありません。 このような手順により時間と費用の問題は合理的に解決できます。

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